不動産売却前の準備は何をする？

不動産の売却をする前には、しっかりと事前準備をしておくことが大切です。ここでは事前準備について詳しく紹介していきます。

不動産売却に必要な3つの準備

不動産の相場価格を調べる

不動産売却において最初に行っておきたいのが相場を調べることです。売却したい不動産の相場がどれくらいなのかを把握していなければ、適正な売却価格を定めることができません。また買取額を交渉する際においても役立つため、知っていて損はないでしょう。

ただ不動産の相場を把握することは非常に難しいです。簡単にネットで査定をしてくれるサイトもあるので利用するのもアリでしょう。また近隣にある似たような不動産が売りに出されていないかチェックするのも大切です。似たような不動産がいくらぐらいで売りに出されているのか、過去いくらぐらいで売買取引が行われた把握できれば、不動産売却相場の参考になります。

売却までの流れを確認しておく

不動産の売却をスムーズに進めるためには、流れを把握することも大切です。

• 査定を依頼する
  複数の不動産会社に査定を依頼しましょう。基本的に無料で査定をおこなってくれる不動産がほとんどです。
• 物件の調査
  依頼を受けた不動産会社が物件や周辺環境などを調査し、査定額を査定します。
• 不動産会社と媒介契約
  査定に納得し、さらに信頼できる不動産会社と媒介契約を交わします。
• 売却活動
  WEBサイトやちらしなどで宣伝を行い、購入希望者を集います。
• 売買契約（引き渡し）
  購入希望者が見つかり、条件さえ合えば売買契約を行い、引き渡しとなります。

上記の流れが一般的でしょう。順調に進めば2ヶ月から半年程度で売買契約を終えることができますが、状況次第では数年以上要してしまうこともあります。そのためスケジュールには余裕を持って、売却を進めるようにしてください。

不動産情報を整理しておく

いつ購入希望者が現れるか分かりません。不動産売却を行うためには不動産の情報について、しっかり整理しておきましょう。また必要な書類などもあらかじめ準備しておくことで、購入希望者が現れたときもスムーズに売買契約を行うことができます。

• 登記簿謄本、もしくは登記事項証明書
• 売買契約書
• 物件を購入したときの重要事項説明書
• 登記済権利書、もしくは登記識別情報
• 土地測量図・境界確認書
• 固定資産税納税通知書、および固定資産税評価証明書
• 物件の図面、設備の仕様書
• 建築確認済証、および検査済証
• 建築設計図書、工事記録書
• マンションの管理規約、使用細則、維持費関連書類
• 耐震診断報告書、アスベスト使用調査報告書
• 実印・印鑑証明書
• 住民票
• 銀行口座の通帳（銀行振り込み先情報）
• ローン残高証明書、あるいはローン返済予定表
• 物件のパンフレットなど

一戸建てかマンションによっても必要な書類は変わってきます。不動産会社が揃えてくれる書類も多いので、必ずしも全て自分で用意する必要はありません。不動産会社に確認を行い、なにを準備したらいいのか相談してみてください。

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好条件で売却するためにしておきたいこと

物件は清潔さを保持する

好条件で売却するためには、買い手の気持ちになることが大切です。もし、あなたが買主なら、どんな物件を購入したいと思うのか考えてみてください。ほぼ同じ条件の不動産があれば、汚れた物件よりも清潔感のある物件の方が購入したいと思うでしょう。そのため不動産の清潔さを保持することが大切なのです。もうすぐ売却するからと言って、乱雑にするのではなく、隅々まで掃除を行い、できる限りピカピカの物件にしておきましょう。

近隣住民との付き合いもしっかり行う

近隣住民とのお付き合いも大切です。たとえば近隣住民とトラブルになっているような不動産を購入したいと思いますか？むしろ、そんな不動産なら避けたいと思うが当然でしょう。内覧でバレることはないと思っていても、ふとした時にバレることも。できる限り近隣住民とは良好な関係を築いておきましょう。

預金額や残っているローンなどを確認しておく

住宅ローンの残高を正確に把握している人はほとんどいません。ざっくり1000万円ぐらいだと思っていても、実は1500万円も残っていたというケースも。住宅ローンの残債は、売却価格を決める上で非常に重要なポイントです。必ずチェックしておきましょう。もしローンの返済予定表を紛失している場合は、債務者本人が金融機関に相談すれば再発行が可能です。見つからない場合には、早めに金融機関に確認してください。

家を建ててからこれまでの変遷をまとめておく

購入希望者にとって、初めてみる不動産はどんな物件なのか判断できません。だからこそ不動産の変遷をまとめておけば、購入者に好印象を与えるのです。長期優良住宅の場合には、住宅の履歴情報を保存するよう義務付けられているので、その情報を見せるだけでも良いでしょう。しかし一般的な住宅の場合、それらの情報を自分でまとめてください。

• 施工時の写真
• 施工時の図面
• 確認申請書
• 施工関係者の情報
• 定期点検の記録
• リフォームや増改築の記録
• 災害が発生した場合は、その記録
• 家具・家電などの情報

新築物件を購入する場合には業者の細かな情報が分かりますが、中古物件の場合、そういった情報が不明確です。それらの情報を明確にすることで、不動産に対する信用も高まり、不動産の資産価値も高まるでしょう。